基本給（給料）が全然上がらない
周りの友達と比べると明らか稼げていない
基本給（給料）が上がらないのは異常なのかも
このような悩みを解決していきます。
この記事を書いている僕も、2度の転職経験があります。
本記事の内容
- 基本給（給料）が上がらないのって普通？
- 基本給（給料）が上がらない原因
- 基本給（給料）が上がらない時の対処法
今回はついて基本給（給料）が上がらない原因に解説していきます。
この記事を読むことで、基本給（給料）が上がらない時の対処法が分かりますよ。
Contents
基本給（給料）が上がらないのって普通？
基本給（給料）が上がらないのって普通なのか気になるはずです。
結論からお伝えするとほとんどの人は毎年昇給しています。
会社の規模や年齢によって昇給額や回数はバラバラです。
しかし、さまざまなデータから昇給していない人の方が少ないことが判明しています。
同じように基本給（給料）が上がらないことに悩んでいる人が多くいるため、まずは基本給（給料）アップに対するリアルを見ていきましょう。
基本給（給料）アップに対するリアル
- 基本給（給料）の平均アップ額は5506円
- 昇給の仕方は2種類に分けられる
- それでも基本給（給料）が上がらない人はいる
基本給（給料）の平均アップ額は5506円
基本給（給料）の平均アップ額は5506円です。
| 企業規模 | 2020年 |
| 全体平均 | 5506円 |
| 中小企業（300人未満） | 4464円 |
| 大手企業（300人以上） | 5663円 |
（引用：2020年春闘）
会社規模や年齢によって多少ばらつきがあり、従業員数が300人未満の中小企業であれば平均値を下回っています。
また、算出された平均値は、「30代以上かつ勤続10年以上の人」のデータを元になっています。
なので、20代で勤続年数が短い場合には、平均値を大きく下回るでしょう。
1年間上司やクライアントに怒られても、数千円しか昇給しなければ仕事を辞めたくなるのも当然です。
ましてや昇給しないなんてより最悪な状況であることがわかります。
昇給の仕方は2種類に分けられる
昇給の仕方は2種類に分けられます。
定期昇給とは
定期昇給とはまず、定期昇給とは、従業員の年齢や勤続年数の増加に従い、定期的に賃金が増額する制度のことです。
定期昇給を行っている会社では、賃金は入社から50歳前後まで上がり続けるのが一般的とされています。
しかし、年齢や勤続年数よりも会社への貢献度を重視して昇給を行う会社や、実績を考慮したうえで昇給額を調節する会社も少なくありません。
なお、定期昇給は賃金規定により定められているケースが多く見られます。その場合、会社は必ず規定に沿って昇給を行わなければいけません。
ベースアップとは
ベースアップとは一方、ベースアップはベアや臨時昇給と呼ばれることもあり、不定期に行われるのが特徴です。
年齢や勤続年数に関係なく、従業員全員の給与が底上げされる制度を指します。
ベースアップの主な目的は、インフレによって目減りした所得を調整したり、収益を従業員に還元したりすることです。
ただし、ベースアップは景気の動向にも大きく左右されるため、必ずしも毎年行われるとは限りません。
高度成長期の日本は、インフレ基調により景気が良かったため、当たり前のようにベースアップを行う企業が多く見られました。
しかし、バブルが崩壊して景気がデフレ基調に入ってからは、ベースアップそのものを見送る企業が増えつつあります。
2種類のどちらの方法を現在の職場が採用しているかは、個別に確認してみてください。
また、賃金の見直しをしている企業の割合は、全体の87.8%もあります。
（引用：昇給を実施した企業の割合）
87.8%の中には賃金の引き上げと引き下げの両方が含まれていますが、引き下げを検討している企業は0.4%しかないため、ほとんどの企業が引き上げを行っています。
賃金の見直しを行わない企業の方が少ないことから、多くの企業は社員へ還元すべく積極的に動いていることが分かります。
それでも基本給（給料）が上がらない人はいる
多くの人が充当に昇給していく一方で、いくら会社のために尽くしても昇給しない人もいます。
頑張っても給料上がらないから
どう考えても頑張らないよね！— 本当の自分 (@HZ4qkZkdV4PagH3) September 16, 2021
頑張っても手を抜いても給料変わらないってモチベーション上がらない仕事だよな
— 梅 (@ume_ling) September 15, 2021
頑張って仕事を捌いてさ。
常にノー残業で個人売上目標を2倍以上出しても給料や評価が上がらない。
おまけに周りは休むから休んだ人数分仕事が上乗せするし、定時で捌いても誰にも感謝される事も無い。
誰かこの地獄から救いの手(求人)くれないかなー
— PEPSHIN＠低浮上移行中。 (@pep_3th) September 13, 2021
ほとんどの企業が賃金の見直しを行っている中で、正社員として会社のために働いても全く給料が上がらなければ、やる気を失っても当然です。
今の職場で求められている以上の成果を出したのに、全く給料に反映されなければ環境を変えるしかありません。
モチベーションが下がっているままダラダラ働き続けるのは時間を無駄に消費することになります。
基本給（給料）が上がらない原因
基本給（給料）が上がらない原因について解説していきます。
基本給（給料）が上がらない原因
- 業績が良くない
- 社員を大切にしていない
- 基本給（給料）を下げることは難しいから
業績が良くない
会社として売り上げが悪く利益が出ていなければ、社員に還元されるのは難しいでしょう。
また、業種によって利益率も変わってくるため売上額が高いからといって一概に会社が儲かっている訳ではありません。
現在の業績で昇給がない場合では、会社の業績が横ばいであり以上今後支給される見込みは低いでしょう。
むしろ業績が年々悪化している場合には、コストカットに伴う解雇をされる可能性もあります。
入社してから1度も昇給がなければ、会社の業績が良くない可能性があるでしょう。
参考
社員を大切にしていない
業績はそれほど悪いわけでもないのに昇給されなければ、社員を大切にしていない証拠です。
社員へ還元する気がなければ、昇給以外にも福利厚生が手薄であったり残業代が支払われない場合があります。
低い給料で長時間労働をさせることしか考えていない会社であれば、今後働き続けたとしても昇給は愚かボーナスや残業代をまともに支払ってくれないでしょう。
待遇面に問題があると、働いている社員が常にピリついていて職場の雰囲気が悪い傾向があります。
中には上司からのパワハラやサービス残業の強要が常態化していることもあります。
離職率が高かったり若手社員の定着率が低い場合には、会社に問題がある可能性があるでしょう。
参考
基本給（給料）を下げることは難しいから
一度昇給させた後に給料を下げることが難しいため、なかなか昇給しない場合があります。
給料が下がってしまう原因
- 景気悪化の影響で経営危機
- 業績悪化に伴うコストカット
- 問題行為による減給処分
やむ終えない事態になってしまった場合には、倒産のリスクを減らすために給料を一部カットされることがあります。
ですが、普段から真面目に働いていれば、給料を下げられることはないでしょう。
会社としても社員に働いてもらい売上を伸ばしてもらわなければいけません。
安易に給料を下げることはしませんが、昇給させると会社としても余分なコストが増えるため昇給額は気持ち程度に留まります。
給料を増減させることはどちらにしても会社としてリスクのある選択になります。
基本給（給料）が上がらない時の対処法
基本給（給料）が上がらない時の対処法について解説していきます。
基本給（給料）が上がらない時の対処法
- 給料交渉をする
- 副業をする
- 転職する
給料交渉をする
まずは、今の職場で給料が上がらないか交渉をしてみましょう。
もちろん普段から仕事に対して真面目に取り組んでいることが大前提になります。
普段から真面目に仕事に取り組み、求められている成果を残せているのであれば話を聞いて検討してくれる可能性があります。
交渉をする時に、「給料が上がらないなら辞める」「これだけ頑張っているのだから給料が上がるのが当たり前」などのような言い方は避けてください。
給料が上がらないことが原因で自ら辞めるような発言は、会社として必要な人材でなければ引き止められなくなってしまいます。
また、給料が上がることが当たり前といった高圧的な態度は、むしろ会社からの印象を悪くしてしまう原因になります。
交渉の場を無駄にすることは、アドバイスをもらう機会や他の待遇面を改善する機会を失うことにも繋がりかねません。
言うだけタダなので、自分の思いを真摯に伝えましょう。
副業をする
会社員としての収入に期待できないのであれば、収入源を増やすために副業を始めましょう。
副業として始めることを決める基準としては、自分のスキルアップに繋がるものを選ぶのがおすすめです。
スキルアップに繋がる副業
- webライター
- 動画編集
- プログラミング
今の仕事に関係するものであれば、本業のキャリアを伸ばすことができます。
未経験のことに挑戦するのであれば、新たにスキルを身につけることができるため自分のキャリアの可能性を広げることができるでしょう。
副業をしていることを会社にバレることが気がかりな人がいるかもしれません。
ですが、確定申告をしておけばまずバレることはないので安心してください。
副業を推奨している会社も出ているため、今のうちから自分でもできそうな副業を見つけておきましょう。
参考
転職する
昇給する見込みのない今の会社で働き続けるよりも、確実に昇給する会社に転職しましょう。
転職時の給与交渉次第では、毎年の昇給だけでなくベースとなる年収にアップも可能です。
もちろん転職先として副業OKな会社を選べば、副業と本業の2つの収入源が確保できることで今よりも金銭面で悩むことは減っていくでしょう。
どちらにしても、昇給がある会社や今より年収が上がる会社をまずは選ぶ必要があります。
自信を持って自分だけで転職活動をしても企業選びで失敗しないと言い切れる人はほとんどいないはずです。
自分だけで転職活動を進めるのが不安であれば、転職エージェントを利用しましょう。
転職エージェントでは自分の希望に沿った求人を紹介してもらえたり入社時の交渉なども一気に引き受けてくれるので、楽に転職活動を進められます。
参考
まとめ：正社員で基本給（給料）が上がらない環境なら要転職
正社員で基本給（給料）が上がらない環境なら要転職のサインです。
今の環境に居続けたとしても、5年後・10年後に必ず昇給する保証はありません。
昇給を待ち続けている間の期間に他の会社に転職していれば、もらえたはずのお金を自らもらわないことになります。
また、転職をするにしても20代内であれば採用枠が多めにあります。
しかし、年齢を重ねるごとに採用枠が減り、求められるスキルや経験のレベルも上がっていくため簡単に転職できなくなっていくでしょう。
もらえたはずのお金を無駄にしないためにも、転職しやすいうちに新しい職場を見つけましょう。
合わせて読みたい
-
残業をするのって当たり前？【その感覚ははっきり言って異常です】
続きを見る
合わせて読みたい
-
退職が言い出しづらい時の対処法と話を切り出すコツを徹底解説
続きを見る
