ブラック企業では働きたくない
ホワイト企業ってどうやれば見分けられるのか
そもそもホワイト企業ってあるのか
このような悩みを解決していきます。
この記事を書いている僕も、2度の転職経験があります。
本記事の内容
- ホワイト企業へ転職したいなら再確認すべき！ホワイト企業の定義
- ホワイト企業へ転職したい！企業選びの際にチェックすべきポイント
- ホワイト企業が多い！転職におすすめの業界・職種
- ホワイト企業へ転職の成功率を高める方法
今回はホワイト企業の見分け方ついて解説していきます。
この記事を読むことで、企業選びを行う際に注意すべきポイントが分かりますよ。
Contents
ホワイト企業へ転職したいなら再確認すべき！ホワイト企業の定義
ホワイト企業へ転職したいなら再確認すべきホワイト企業の定義について把握する必要があります。
なので、そもそもホワイト企業とはどんな企業のことを指しているのか確認していきましょう。
「大手企業や上場企業＝ホワイト企業」ではないということですね。
人によってホワイト企業に求める要素が異なる場合もあります。
ですが、厚生労働省が働く人の健康や働きやすさを管理する明確な基準として「安全衛生優良企業」を設けています。
安全衛生優良企業の認定基準
- 安全衛生活動を推進するための取組状況
- 健康管理の取組状況
- メンタルヘルス対策への取組状況
- 過重労働防止対策の取組状況
- 受動喫煙防止対策の実施状況
- 安全でリスクの少ない職場環境の整備の取組状況
自分自身の価値観の中でも、ホワイト企業とブラック企業を見分ける基準が必要になります。
なので、最低限「ホワイト企業とはどのような企業のことを指しているのか」を自身の言葉で話せる程度の理解はしておきましょう。
自分自身を守るためにも「ホワイト企業とは何か」を理解しておきましょう。
ホワイト企業へ転職したい！企業選びの際にチェックすべきポイント
ホワイト企業へ転職したい人必見の企業選びの際にチェックすべきポイントについて解説していきます。
ホワイト企業へ転職したい！企業選びの際にチェックすべきポイント
- 離職率が低い
- 労働基準法を遵守した勤務状況
- 福利厚生が充実
- 有給の取得しやすさ
- 新人教育の体制が整っている
離職率が低い
1つ目は、離職率が低いことです。
離職率が低いということは働きやすい環境である証明になります。
一般的な20代の離職率は、約20〜30％程度です。
（引用：離職率の平均とは？業種別・新卒に分けて紹介。離職を防ぐ方法とは）
年齢が下がるにつれ男女ともに離職率は下がっていきます。
離職率が低い企業には、働きやすい環境が整っていて長く勤め上げる人が多い理由があります。
離職率が低い企業の特徴
- 福地厚生が整っている
- 残業が少ない
- 新入社員教育や研修などの教育環境が整っている
- 仕事内容に見合った給料がもらえる
- 部署異動があるなどさまざまなキャリアが選べる
いくら会社のために頑張ろうと思っても、「仕事の成果に見合った見返りが無い」「今の環境では成長できない」と感じてしまえば働き続けるのが難しくなりますよね。
入社後の「仕事へのモチベーションが保てるか」や「プライベートを犠牲にすることは無いのか」もイメージしましょう。
参考
労働基準法を遵守した勤務状況
2つ目は、労働基準法を遵守した勤務状況であるかです。
本来であれば、法律を守ることは当たり前です。
しかし、バレない程度に労働基準法に違反している会社は実際に存在します。
（引用：
特に残業に関しては「36協定」でも厳しく決められています。
残業時間や有給の取得状況のチェック不足で、「こんなはずじゃなかった」と後悔することは良くあります。
なので、企業選びの段階からあらかじめ情報収集しておきましょう。
入社前にチェックしておくべきこと
- 有給が取りやすいのか
- 残業をどれくらいあるのか
- 休日出勤やサービス残業はないのか
「月の残業時間が30時間程度」「有給取得率90%以上」であれば、ホワイト企業に十分当てはまります。
残業が全くない会社は相当珍しいので、多少の残業は考慮しておきましょう。
参考
福利厚生が充実
3つ目は、福利厚生が充実していることです。
福利厚生の中にある雇用保険・健康保険・介護保険はどの会社も導入しなければいけないため、あって当たり前です。
今回注目すべきなのが、その他の会社が任意で導入している福利厚生の内容になります。
福利厚生の数だけでなく、自分の生活に役立つ内容なのでチェックしましょう。
導入されていることが多い福利厚生
- 産休・育休・特別休暇
- 住宅手当・社宅制度
- 在宅勤務・テレワークの導入
- セミナー参加・資格取得の支援
- 財産形成（財形貯蓄・個人型確定拠出年金など）
福利厚生の中で注意すべきポイントは退職金制度です。
最近の会社は導入されていないケースが多いので、福利厚生の項目に記載されていなければ退職金がもらえません。
誰でも退職時にもらえるお金だと勘違いしないでください。
福利厚生の内容や数は会社によってバラバラなので、事前に求人情報や会社のHPなどをチェックしておきましょう。
有給の取得しやすさ
4つ目は、有給の取得しやすさです。
「先輩や上司がとっていないから有給が取得しにくい」「休まれると仕事が回らなくなる」などの理由で、有給を取得できない・取得し辛い企業はかなり多くあります。
「平成 30 年就労条件総合調査の概況」によると「日本の平均有給取得率は51,1%」と付与されている有給の約半分程度しか取得できていないのが実態です。
有給が取得しにくい環境
- 常に人手不足
- 有給を取得しても実際は休めない
- 職場の雰囲気的に有給を取得し辛い
体調不良や急な用事のためにあえて残している場合もあるかと思います。
しかし、結局有給を全て消化できずに1年経ってしまうということがほとんどです。
ですが、現在「年間5日以上の取得」が義務化されているので、年齢問わず取得しなければいけません。
（引用：有給休暇取得のルールについて）
有給は社員に与えられた権利なので、臆することなく行使できる環境が普通だと認識しておきましょう。
新人教育の体制が整っている
5つ目は、新人教育の体制が整っていることです。
一般的に「採用する＝新人教育のカリキュラムが整っている」と思っているはずです。
しかし、「とりあえず採用して教育は現場に丸投げ」など計画性なく採用している会社もあります。
実際に「入社後数ヶ月何も教育されないまま放置された」という人が僕の周りにもいます。
新人教育の体制が整っていない理由
- 新人採用を今までしていなかった
- 人手が足りず新人教育まで手が回らない
- 今までは現場に丸投げしてなんとかなっていた
新人教育の体制が整っていない原因の多くは会社側にあります。
また、教育と称して「罵倒やパワハラなど根性論」「いきなり飛び込み営業をさせる」などの方法を今も行っている会社も残っています。
社員の教育方法を見ることで、会社側が社員を大切にする気があるかが一目瞭然です。
社員の長期的な活躍のために教育制度を整えている会社であれば、この先も会社として成長が期待できます。
参考
ホワイト企業が多い！転職におすすめの業界・職種
ホワイト企業が多い転職におすすめの業界・職種を見ていきましょう。
大きなポイントとしては、参入障壁が高い業界・職種です。
参入障壁が高い業界・職種だと、新規参入がし辛く競合他社が中々生まれません。
なので、会社としての利益が安定し給料や福利厚生で社員に還元できます。
参入障壁が高い業界
- インフラ業界
- 化学業界
- 航空・海運業界
また、自社製品を取り扱っているメーカーなども同様にホワイト企業であるケースが多いです。
自社製品を持っている会社は、生産性を上げるために社内で分業されています。
なので、イレギュラーの対応が少ない・残業が少ない・休みが取りやすい傾向にあります。
働きやすくて待遇が良いホワイト企業に行くためには、転職先として狙う業界・職種が鍵といえますね。
参考
ホワイト企業へ転職の成功率を高める方法
ホワイト企業へ転職の成功率を高める方法について解説していきます。
ホワイト企業へ転職の成功率を高める方法
- 転職エージェントを利用する
- 評判や口コミも必ずチェックする
- 実際に会社へ足を運ぶ
転職エージェントを利用する
1つ目は、転職エージェントを利用することです。
業界や職種に関する最新の転職状況や求人数が多くなるタイミングなど、転職エージェントでしか聞けない情報があります。
求人の紹介や面接対策を行ってくれるイメージが強いかもしれませんが、情報収集としても非常に役立ちます。
実際に転職エージェント経由で転職しなくても費用がかかる心配はありません。
情報収集や転職に関する相談だけの利用でもOKなので、ぜひ登録してください。
参考
正しい転職エージェントの選び方について詳しく解説しているので、チェックして見てください。
転職するなら転職エージェントの利用は必須！正しい選び方を徹底解説
転職エージェントを複数利用するメリットと注意点！活用方法も解説
評判や口コミも必ずチェックする
2つ目は、評判や口コミも必ずチェックすることです。
企業が求人情報として世の中に公開している情報だけで判断してしまうのは非常に危険。
企業HPに掲載されていた内容や職場の雰囲気と入社後の状況にギャップを感じることがあるからです。
転職活動後にミスマッチしたと感じて早期退職しないためにも、求人情報と合わせて口コミサイトもチェックしておきましょう。
口コミサイトは、実際に働いている人のリアルな声をチェックできます。
会社側が掲載を依頼している訳ではないので、忖度のない正直な意見ばかりです。
ですが、勘違いしないで欲しい点は、「書かれていることが全て正しいわけではない」ことです。
実際に投稿されている評価や口コミには少なからず「会社へのネガティブな思い」から多少話が盛られている可能性があります。
あくまでも参考程度に留めて、書かれていることを全て鵜呑みにしないように注意しておきましょう。
参考
実際に会社へ足を運ぶ
3つ目は、実際に会社へ足を運ぶことです。
転職したい会社が絞れているのであれば、実際に会社に足を運び話を聞いて自分自身の目で判断しましょう。
会社側とのアポイントを取るには、WantedlyやLinkedinなどを利用してDMを送ってみてください。
また、身近に実際に働いている人がいる場合には、直接話を聞いた方が何よりも参考になります。
会社訪問のアポイントに関しては、断られる可能性が十分にあることを理解しておきましょう。
まとめ：ホワイト企業へ転職できるかは事前の情報収集で決まる
ホワイト企業へ転職できるかは事前の情報収集で決まるので、事前準備を怠らないようにしましょう。
情報収集をする時には、有名な大手企業だけでなく中小企業も選択に入れましょう。
世の中に浸透していないだけで、実はホワイト企業である可能性良くあります。
ネームバリューばかり気にしてしまうと、ブラック企業に間違って転職してしまう可能性があります。
情報収集するのは手間かもしれませんが、この先長く働き続ける会社選びを失敗しないためにも手を抜かず自分が納得するまで行ってください。
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